T4012801014025 
(株)建設業経営情報分析センター
国土交通大臣登録
経営状況分析機関 登録番号22

トップ >  用語解説 >  ネットワーク関係 >  ゲートウェイ(Gateway)

ゲートウェイ(Gateway) | 用語解説 | CIAC.JP

ゲートウェイ(Gateway)は、広義ではネットワーク間の通信を中継する仕組みの総称です。 例えば、近年リアルタイムのデータを取得する技術として活用が広がっているIoTでもゲートウェイが使われています。 複数のセンサーが取得したデータを集めてインターネット上のサーバーに送信する機器「IoTゲートウェイ」がそれです。 また、身近なネットワーク機器である「ルーター」も、ゲートウェイの一種です。 ゲートウェイは、もともとは「出入口・門」という意味で、 異なるプロトコル(通信手順)のネットワークをつなぐ門番の役割を果たすコンピューターを指していました。 このコンピューターが、現在のルーター的な役割を担っていたというわけです。

ルーターとの違い

ゲートウェイは、異なるネットワーク同士を中継する仕組みの総称です。 その1つとして、IPアドレスを判別してネットワークを中継するルーターがあります。 ゲートウェイはネットワーク同士の中継という役割を担えるのであれば、ルーターのように「物」でなくても構いません。 例えば、コンピュータープログラムのような実体のないものであってもゲートウェイになりえます。

光回線のホームゲートウェイ

光回線のホームゲートウェイは、一般家庭で用いられるゲートウェイ機器の総称です。 光回線でやり取りされる光信号と家庭内で使用されるデジタル信号とを相互変換する役割を担っています。 一般的には、光回線を使用する際に必要となるONUとルーターの機能を備えた機器のことを、ゲートウェイと区別する目的でホームゲートウェイと呼びます。 IP電話や認証機能を備えたホームゲートウェイもあり、これらの機器は通常、回線事業者からのレンタルで利用します。

VoIPゲートウェイ

アナログ信号である音声をデジタル回線で伝送するために、インターネットと同じTCP/IPを用いる技術をVoIPと呼びます。 VoIPゲートウェイとは、VoIP(IP電話のデジタル回線)を利用するために電話回線とインターネットを中継する機器の総称です。 固定回線の音声信号は、PBX(構内電話交換機)からVoIPゲートウェイ経由でデジタル信号に変換されます。 その後、インターネット回線を通って通話相手に到着したデジタル信号は、再びVoIPゲートウェイを経由して音声信号に戻ります。 VoIPを使った通話は、電話回線の工事や加入権が不要なので、従来の電話よりもコストを抑えられます。 主に企業で利用される050型のIP電話のほかに、一般家庭でよく利用される0ABJ型IP電話があります。

PC設定の「デフォルトゲートウェイ」

デフォルトゲートウェイとは、家庭や社内でのLANからインターネットなどの外部ネットワークに接続する際に、通信の出入口の役割を果たす仕組みのことです。 この役割は、機能としてルーターなどに備わっており、デフォルトゲートウェイという名前の機器が存在するわけではありません。 そのため、デフォルトゲートウェイの設定時には、ほとんどの場合、ルーターのIPアドレスを入力します。 デフォルト(既定)のゲートウェイ、という呼び名のとおり、外部ネットワークへの通信はデフォルトゲートウェイを通して行われます。 内部ネットワークにある機器は、デフォルトゲートウェイの情報があれば外部への接続が可能です。 なお、内部ネットワーク同士の通信では、デフォルトゲートウェイが使われることはありません。

関連・参考サイト

  1. NTT docomo business ゲートウェイとは?ルーターとの違いや設定方法を初心者にもわかりやすく
  2. NTT西日本 ICT用語辞典 ゲートウェイ

お知らせ・ご注意

  1. 弊社経営状況分析機関(登録番号22)では、経営状況分析手数料8,800円(税込)です。
  2. 経営状況分析の審査がスムーズに進むポイントはこちらをご覧下さい。
  3. 消費税課税事業年度は税抜金額での申請が必須です(経審申請する場合)。
  4. インボイス登録事業者(適格請求書発行事業者)は消費税課税事業者になりますので、 税抜金額での申請が必須です(経審申請する場合)。
  5. 免税事業者が決算期の途中でインボイス登録を行った場合には、インボイス登録後は税抜金額で経審申請する必要があります。
  6. 審査基準日が1年以上前の経営状況分析申請は受け付けできません
  7. 行政書士資格をお持ちでない方は、代理申請はできません。 公認会計士・税理士等の資格をお持ちの方でも、行政書士会への登録がなければ、行政書士として活動することはできません。

トップ
経審(経営事項審査)の解説
令和7年7月改正方針
建設業財務諸表の解説
令和7年4月注記表改正
分析申請
申請手順
分析手数料
新設法人の申請
申請書
処理の区分①
処理の区分②
結果通知書
必要書類
建設業財務諸表
消費税の扱い
申請時に多い修正
サポート
インボイスの発行
経審大臣®フリー版
FAQ(よくある質問)
用語解説