T4012801014025 
(株)建設業経営情報分析センター
国土交通大臣登録
経営状況分析機関 登録番号22

トップ >  用語解説 >  ネットワーク関係 >  VPN(Virtual Private Network) >  SSL-VPN

SSL-VPN | 用語解説 | CIAC.JP

SSL-VPNは、SSL(Secure Sockets Layer)技術を使用したVPNの一つです。 VPN接続する2点間をSSL暗号通信でつなぐので、ネットワーク機器の設定を変更したり、 専用のソフトウェアを導入する必要がないため手軽にVPNを構築できます。 一般的には、クライアントPCは、指定されたURLにWebブラウザ経由でログインし、それをSSL VPN装置が認証サーバなどと連携して認証を行います。 認証を許可した場合は、以降プロキシとしてユーザーとWebサーバ間の接続を管理します。

メリット

SSL‐VPNは、Webブラウザに標準搭載される暗号化技術を採用することで、 IP‐VPNのようにクライアントソフトをインストール・設定する必要がなく、 Webブラウザという使い慣れたインターフェイスを用いるため、ユーザー教育の必要もなく、 プロキシとして透過的に稼働するため、既存インフラの構成変更などが必要ないといったメリットがあります。

デメリット

SSL‐VPNは、HTTP/HTTPSに依存するため、使用できるアプリケーションがWeb対応に限られるという課題があります。 ただし、現在は自動でJavaアプレットや専用クライアントソフトをインストールし起動させることで、 多様なアプリケーション(またはプロトコル)に対応する製品が増えています。

接続方式

SSL-VPNは、SSLとさまざまな技術を組み合わせてプライベートネットワークを構築します。 接続方式は、「リバースプロキシ」「ポートフォワーディング」「L2フォワーディング」の3種類です。

リバースプロキシ

リバースプロキシ方式は、外部ネットワークからプライベートネットワークにアクセスする方法です。 HTTP通信をSSL化したhttpsから始まるURLを入力して、VPN装置にアクセスします。 VPNにて発信元のクライアント情報を認証することにより、プライベートネットワークにアクセスできます。 頻繁に利用される接続方式で、ウェブブラウザさえあれば構築可能です。 ただしメールサーバなど、Webブラウザに対応していないアプリケーションには使えません。 そのような場合は、VPN装置がアプリケーションから手に入れた情報を画面上に出力するシステムの構築が必要です。

ポートフォワーディング

ポートフォワーディング方式は、Webブラウザに対応していないアプリケーションにもSSL-VPNを構築できる手法です。 ただし、動的にポート番号を変更しなければならないアプリケーションには利用できません。 あらかじめ許可する端末のIPアドレスとポート番号を定義する必要があるためです。

L2フォワーディング

L2フォワーディング方式は、ポート番号を動的に変更するアプリケーションにも適用できる方式です。 IPアドレスやポート番号が記録されたパケットをカプセル化しているため、 VPN装置にIPアドレスやポート番号を定義する必要がありません。 この方式は、リモートアクセス端末の対応OSがWindowsのみである製品が多く、使える端末が限られる可能性もあります。

関連・参考サイト

  1. ITmedia ネットワーク用語辞典 SSL-VPN
  2. ITトレンド IPsec-VPNとは?SSL-VPNとの違いもわかりやすく徹底解説!
  3. NTT東日本 用語解説 SSL-VPN

お知らせ・ご注意

  1. 弊社経営状況分析機関(登録番号22)では、経営状況分析手数料8,800円(税込)です。
  2. 経営状況分析の審査がスムーズに進むポイントはこちらをご覧下さい。
  3. 消費税課税事業年度は税抜金額での申請が必須です(経審申請する場合)。
  4. インボイス登録事業者(適格請求書発行事業者)は消費税課税事業者になりますので、 税抜金額での申請が必須です(経審申請する場合)。
  5. 免税事業者が決算期の途中でインボイス登録を行った場合には、インボイス登録後は税抜金額で経審申請する必要があります。
  6. 審査基準日が1年以上前の経営状況分析申請は受け付けできません
  7. 行政書士資格をお持ちでない方は、代理申請はできません。 公認会計士・税理士等の資格をお持ちの方でも、行政書士会への登録がなければ、行政書士として活動することはできません。

トップ
経審(経営事項審査)の解説
令和7年7月改正方針
建設業財務諸表の解説
令和7年4月注記表改正
分析申請
申請手順
分析手数料
新設法人の申請
申請書
処理の区分①
処理の区分②
結果通知書
必要書類
建設業財務諸表
消費税の扱い
申請時に多い修正
サポート
インボイスの発行
経審大臣®フリー版
FAQ(よくある質問)
用語解説